本コーナーでは、2019年6月に日本経済新聞出版社から出版された、新谷哲の著書「社長の孤独力」の内容を解説します。経営者へのアンケートで集めた1000個の悩みをジャンル分類した本書から、毎回1テーマを取り上げます。なお、Podcast「社長に聞く！in WizBiz」で配信中の「社長の孤独力 番外編」を編集して掲載しております。
本日は、『社長の孤独力』8章3項「弁護士や税理士、社労士が使えない」を解説いたします。
知らないことを教えていただける専門家は非常に大切です。
私も弁護士、税理士などを頼ります。頼るのは足りない知識や、事例、判例を持っているからです。もし使えない専門家がいたら切るべきです。弊社は上場準備をしているので監査法人を入れていますが、監査法人を変えたこともあります。なぜならば、知識が無いと感じたからです。
私はコンサルタントなので会計の知識などを持っていますが、専門家とやり取りする上では会話がかみ合わなければなりません。勉強をしていないと、先生に「この社長、全然わかっていないな」と思われ、言いなりになるしかありません。その為、専門家を使うならやり取りできるレベルの知識は持つべきです。弁護士の先生ならば法律、税理士なら税務、会計士なら会計です。まずは経営者自ら勉強するという事が非常に大切です。やり取りできる状態になり、専門家の正しい意見を聞き出せることができて、初めて「専門家を上手く使える」という事になります。
私は過去に、税理士、弁護士に意見を求め「そんな方法あるの！？」と思うようなアドバイスをいただき助かったことがございます。それは、先生方の持っている、いい情報を引き出すことができたからです。知識を持っていない場合、表面的な対応になり「この専門家ホントにプロなのだろうか？」と迷ってしまうことがあります。
まずは、経営者様が勉強をし、見極めができるようになってください。
新谷 哲 WizBiz株式会社 代表取締役社長
1971年 東京生まれ。大学卒業後、東証一部上場のコンサルティング会社に入社。銀行、信用金庫の融資開拓コンサルタントを皮切りに、仙台支店長、東日本事業部長、執行役員を歴任。その後、常務執行役に就任し、経営コンサルティング部門や営業部門、サービス提供部門を統括。
2010年に独立し、WizBiz株式会社を設立。現在、経営者向けネットメディア「WizBiz」を運営。日本国内では、経営者の会員登録数でNo.1のメディアとなっている。また、経営者向けサービス提供としては、ネットだけでなく、リアルの場も力をいれており、年間300回以上のセミナーを開催し、年間4000名を越す経営者が参加。その集客力は、各方面からも注目を集めている。
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本コーナーで掲載する経営相談は、Podcast「社長に聞く！in WizBiz」で配信中の社長の孤独力番外編！「優秀な社員がなかなか入ってこない」を編集したものです。文中に登場する社会環境や企業情報、数字情報、その他の各種事象は、原則、収録当時のものですので、予めご了承ください。
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