オフラインの面談は必要?対面での会議がなくならない理由とは?

本コーナーでは、経営者、社長、後継経営者、起業予定者などから頂戴する会社経営に関するご相談に対して、WizBiz株式会社の代表であり、経営コンサルタントである新谷哲が独自の視点で経営上のアドバイスや解決方法をご提示いたします。なお、Podcast「社長に聞く!in WizBiz」で配信中の「3分コンサルティング」を編集して掲載しております。

相談内容:「リアル面談にこだわる取引先へコンサルを行うことについて、どう思われますか?」

  • 相談者:K様

コロナ禍を機に、営業活動をすべてオンラインでする体制を構築しました。商談などもオンラインで行うようにしているのですが、頑なに現実での面談にこだわる取引先もあります。彼らに対してオンライン化のコンサルをすることを思いついたのですが、印象が悪くなる可能性があり、一歩が踏み出せません。現在のつながりを重視して何もしないのと、切られるリスクを承知で営業をかけるのと、どちらがいいのでしょうか。

ご相談者へ回答(回答者:新谷 哲)

オンラインの営業活動のみで売上を維持できるのであれば、全てをオンラインに切り替えてしまってもかまわないと思います。その代わり、リアル面談を求める人は切るという覚悟を持たなければいけません。

一方で「オンライン化のコンサル」については、少し疑問が残ります。というのも、第四次産業革命が加速する今日において、オンライン面談に対応できない企業は生き残ることができるでしょうか?80代でもFacebookやTwitterをばりばり使いこなせる社長様がいれば、何回聞いても理解できない社長様もいます。有料・無料のどちらでお考えかにもよりますが、あまり有益ではないと感じます。

正直、今後もリアルの面談は完全には無くならないでしょう。実際に、私の知る限り多くの企業がリアル面談を行っています。リアル面談を求めるお客様は確実にいらっしゃるので、会社がオンライン以外の営業を禁止したとしても、社員は内緒で取引先に伺ってしまうケースが多いのです。このニーズをばっさり切るのか、それとも残すのかは、K様の決断のしどころです。ご希望がございましたら無料のオンライン経営相談に乗らせていただきますので、ぜひお声がけください。

新谷 哲 WizBiz株式会社 代表取締役社長

新谷 哲

1971年 東京生まれ。大学卒業後、東証一部上場のコンサルティング会社に入社。銀行、信用金庫の融資開拓コンサルタントを皮切りに、仙台支店長、東日本事業部長、執行役員を歴任。その後、常務執行役に就任し、経営コンサルティング部門や営業部門、サービス提供部門を統括。
2010年に独立し、WizBiz株式会社を設立。現在、経営者向けネットメディア「WizBiz」を運営。日本国内では、経営者の会員登録数でNo.1のメディアとなっている。また、経営者向けサービス提供としては、ネットだけでなく、リアルの場も力をいれており、年間300回以上のセミナーを開催し、年間4000名を越す経営者が参加。その集客力は、各方面からも注目を集めている。

※新谷哲に経営相談をご希望の方はこちらよりお問い合わせください。初回のみ無料で承ります。

本コーナーで掲載する経営相談は、Podcast「社長に聞く!in WizBiz」で配信中の3分コンサルティング経営者の課題解決!「リアル面談にこだわる取引先への対処法!」を編集したものです。文中に登場する社会環境や企業情報、数字情報、その他の各種事象は、原則、収録当時のものですので、予めご了承ください。

『社長の孤独力』抜粋版(PDF29ページ)
無料プレゼント中!

『社長の孤独力』(新谷哲/著) の【抜粋版】を無料プレゼントしております!

71の課題の中から「資金・人材・売上・採用・後継者」の5つを抜粋いたしました。銀行からお金が借りれない社員がすぐに辞めてしまう売上を伸ばしたい、など、具体的なお悩みの解決策が掴めます。ぜひご覧ください。

無料プレゼントの詳細はこちら

関連記事