自社で手間をかけずに集客をする方法とは?マーケティング手法を解説

本コーナーでは、経営者、社長、後継経営者、起業予定者などから頂戴する会社経営に関するご相談に対して、WizBiz株式会社の代表であり、経営コンサルタントである新谷哲が独自の視点で経営上のアドバイスや解決方法をご提示いたします。なお、Podcast「社長に聞く!in WizBiz」で配信中の「3分コンサルティング」を編集して掲載しております。

相談内容:「ホームページ集客施策のアドバイスをお願いします。」

  • ご相談者:K様
  • 業種:宿泊業

小規模な温泉旅館を営んでいるKと申します。大手のOTA(オンライントラベルエージェント)に掲載しているのですが、コロナの収束に合わせ少しずつ送客数が上向いています。ただ、どこの旅館もOTA集客はやっていることなので、この先の不安を払しょくするためにも、新たな集客ルートを確保しようと自社ホームページのリニューアルを行いました。しかし、全くホームページからの予約は入りません。近々、今後の営業方針についてスタッフを含めディスカッションをする予定なので、ぜひ、集客施策等のアドバイスをいただけると幸いです。何卒よろしくお願い申し上げます。

ご相談者へ回答(回答者:新谷 哲)

宿泊業ではない方向けに簡単にご説明をいたしますと、OTAとは楽天トラベルやじゃらんなどのように、インターネット上だけで旅行商品の取引を完結させる旅行会社のことを指します。ただ広告として掲載しているだけではなく、ダイナミックプライシングと言って需要と供給に応じて価格を柔軟に変動させるシステムを用いていることが多いので、機会損失を防ぎ売上の最大化を図れます。それに加え、自社での集客活動を省きながらも高い集客効果が見込めますので、現在の宿泊事業者はほとんどの方がOTA集客に依存していると言えるでしょう。一見、良いことばかりのよう聞こえますが、手数料によるコスト問題、キャンセル問題、価格競争に巻き込まれやすい、独自の魅力をアピールしづらい、などのデメリットも存在します。このような大手エージェントへの依存傾向は宿泊業に限らず、飲食業や理美容業など様々な業界でも問題視をされています。もちろんK様が取り組まれているように、自社独自の集客ルートを確立し安定して顧客を獲得していくことが最も望ましいので、ぜひ頑張って頂きたいです。

OTA依存からの脱却は容易ではありませんが、上手く行っている例としてはアパホテルが上げられるでしょう。アパホテルでは、ダイナミックプライシングを自社導入しており、さらにOTA経由よりも自社サイト経由からの申込の方が宿泊価格を安く抑えることができる仕組みを構築しています。そのため、利益に直結しやすい自社サイトからの申込が多く、コロナ禍でもたいへん好調だそうです。

しかし、小規模事業者ではアパホテルほどのシステム投資をすることは難しいかもしれません。そのため、まずは自社ホームページの充実をできる限り図っていきましょう。その中でも特におすすめしたいのが、いわゆるSEO対策(検索エンジン最適化)を兼ねたオウンドメディアとSNSの連携です。オウンドメディアとは、企業が自社で保有するメディアのことを指します。一般的には、ウェブサイトや自社ブログなどが対象です。自社ウェブサイトをコンテンツ化し顧客に価値ある情報を届ける記事を継続して掲載していき、自社のファンを獲得していきます。さらに、Facebook、Twitter、YouTube、TikTok、LINEなどのSNSも用いて自社ホームページへの誘導を促していきます。その中で、メールアドレスやLINEなどの個人情報を獲得することが出来れば、直接接点を持ち囲い込んでいくことも可能です。その他にも、ネット広告や、雑誌掲載など様々なメディア広告も用いてクロスメディア的に販促していくことも有効でしょう。また、近年では「温泉 個室 金沢」や「青森 紅葉 デート 温泉」などのように2ワード以上の複数単語で検索をされる方が多いです。その中で自社ホームページを集客の見込める1位~2位の上位検索されるようにするのは至難の業なので、IT人材の採用や、コンサルタントなどの専門家の力が必要になってくるかもしれません。

このように、OTA集客並みの反響を自社独自の手法で得たいとなると、とても手間と時間とコストがかかってきます。そう考えていくと、OTAの活用を続けていた方がいい面もあるので、悩ましいところです。しかし、本質的には自社ホームページから予約を取れるようにした方が良いので、あとはK様がどこまで腹をくくれるかです。弊社は、日本一の経営者向けネットメディアですので、ウェブ集客回りについてもお手伝いをさせて頂いております。SNSマーケティングについても、YouTubeの「WizBiz社長塾」という番組で解説しておりますので、下記URLよりご覧ください。

第5回社長塾「営業とマーケティング(ネット、SNS)を学びビジネスを拡散!」

ご希望がございましたら無料でオンライン経営相談も行っていますので、ぜひお声がけください。

新谷 哲 WizBiz株式会社 代表取締役社長

新谷 哲

1971年 東京生まれ。大学卒業後、東証一部上場のコンサルティング会社に入社。銀行、信用金庫の融資開拓コンサルタントを皮切りに、仙台支店長、東日本事業部長、執行役員を歴任。その後、常務執行役に就任し、経営コンサルティング部門や営業部門、サービス提供部門を統括。
2010年に独立し、WizBiz株式会社を設立。現在、経営者向けネットメディア「WizBiz」を運営。日本国内では、経営者の会員登録数でNo.1のメディアとなっている。また、経営者向けサービス提供としては、ネットだけでなく、リアルの場も力をいれており、年間300回以上のセミナーを開催し、年間4000名を越す経営者が参加。その集客力は、各方面からも注目を集めている。

※新谷哲に経営相談をご希望の方はこちらよりお問い合わせください。初回のみ無料で承ります。

本コーナーで掲載する経営相談は、Podcast「社長に聞く!in WizBiz」で配信中の3分コンサルティング経営者の課題解決!「大手エージェントに依存しない集客施策とは?」を編集したものです。文中に登場する社会環境や企業情報、数字情報、その他の各種事象は、原則、収録当時のものですので、予めご了承ください。

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