経営者の経営課題を解決!「中間管理職を育てるための人材教育方法とは?」|経営ノート

経営者の経営課題を解決!「中間管理職を育てるための人材教育方法とは?」|経営ノート

新谷哲の経営相談「経営者の経営課題を解決!」

本コーナーでは、経営者、社長、後継経営者、起業予定者などから頂戴する会社経営に関するご相談に対して、WizBiz株式会社の代表であり、経営コンサルタントである新谷哲が独自の視点で経営上のアドバイスや解決方法をご提示いたします。なお、Podcast「社長に聞く!in WizBiz」で配信中の「3分コンサルティング」を編集して掲載しております。(2018年3月配信)

 

相談内容:「中間管理職を育てるために欠かせない人材教育のポイント・方法をお教え下さい」

ご相談者:G社様

業種:IT業

資本金:3000万円

年商:3億円

従業員数:32名

お世話になっております。私は、都内でIT関連業の企業を経営しております。

創業して4年経ち、非正規社員を合わせて、社員数が30名を超えました。人数が増えたことによって、プロジェクトの進捗に支障がではじめています。これまでは人数が少ないこともあり、私の目が行き届いていたのですが、30人を超えたことによって中間管理職であるマネージャーへ権限を委譲しています。

しかし、これまで比べて目に見えて、進捗スピードが遅くなっています。今までワンマン気味で経営をしてきてしまった私の責任だとはわかっているのですが、この30名の壁を超える方法はあるのでしょうか?
中間管理職の人材教育方法について、ぜひ新谷社長のアドバイスをお願いします。

 

ご相談者へ回答(回答者:新谷 哲)

「中間管理職を入れたら進捗スピードが遅くなった」とのことですが、これはもう、仕方がありません。

経営者と中間管理職のレベルが一緒だったら、その中間管理職はおそらく独立されると思います。経営者より優秀な方々は「自分達でやりたい、経営者やりたい」と思いますので、経営者の方が優秀なのは当たり前です。その上で、「中間管理職を育てるために、権限移譲をされた」ということなのですが、これは権限委譲されたままで良いと思います。

重要なことは中間管理職の人材教育です。「マネージャー講座」や「幹部育成講座」といった、「マネジメントの仕方」の教育を中間管理職に行っているでしょうか?中間管理職の人材教育で重要なことは、OJT(On-the-Job Training、オン・ザ・ジョブ・トレーニング)で、ほぼ毎日のように、一対一で、中間管理職に指導を行うことです。電話でも、呼び出しても構いません。私が、8人の中間管理職を部下にしたときは、ほぼ毎日のように連絡をとり、教育をしました。中間管理職たちの目標達成率はどうかを報告させ、きちんと指導していく。これが、中間管理職の人材教育で重要になります。

マネジメントには、「1人の人間は5人までしか面倒を見きれない」というスパンオブコントロールという考え方があります。G社様のように30人もメンバーがいらしたら、5名~6名の中間管理職が必要です。その5名~6名の中間管理職を、経営者がちゃんとコントロールしてマネジメントしないと成長スピードは鈍化します。中間管理職を教育し、育て上げるということが会社を大きくする一歩でございますので、是非ともその人材教育を成功させて欲しいと思います。

 

新谷 哲 WizBiz株式会社 代表取締役社長

1971年 東京生まれ。大学卒業後、東証一部上場のコンサルティング会社に入社。銀行、信用金庫の融資開拓コンサルタントを皮切りに、仙台支店長、東日本事業部長、執行役員を歴任。その後、常務執行役に就任し、経営コンサルティング部門や営業部門、サービス提供部門を統括。

2010年に独立し、WizBiz株式会社を設立。現在、経営者向けネットメディア「WizBiz」を運営。日本国内では、経営者の会員登録数でNo.1のメディアとなっている。また、経営者向けサービス提供としては、ネットだけでなく、リアルの場も力をいれており、年間300回以上のセミナーを開催し、年間4000名を越す経営者が参加。その集客力は、各方面からも注目を集めている。著書に「社長の孤独力」(2019年6月発売。日本経済新聞出版社)がある。

※新谷哲の回答へのご質問・ご相談がある方はご遠慮なくお問い合わせください。

本コーナーで掲載する経営相談は、Podcast「社長に聞く!in WizBiz」で配信中の3分コンサルティング「中間管理職を育てるための人材教育方法とは?」を編集したものです。文中に登場する社会環境や企業情報、数字情報、その他の各種事象は、原則、収録当時のものですので、予めご了承ください。

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