経営者の経営課題を解決!「全社員に新商品のアイデアを出させる方法とは?」|経営ノート

経営者の経営課題を解決!「全社員に新商品のアイデアを出させる方法とは?」|経営ノート

新谷哲の経営相談「経営者の経営課題を解決!」

本コーナーでは、経営者、社長、後継経営者、起業予定者などから頂戴する会社経営に関するご相談に対して、WizBiz株式会社の代表であり、経営コンサルタントである新谷哲が独自の視点で経営上のアドバイスや解決方法をご提示いたします。なお、Podcast「社長に聞く!in WizBiz」で配信中の「3分コンサルティング」を編集して掲載しております。(2017年9月配信)

 

相談内容:「社員から新商品のアイデアが出てこないのですが、どうすればいいでしょうか?」

ご相談者:A社様

業種:機械部品の下請け工場

年商:5億円

従業員:30名

私共は、主に機械部品を製造する下請け工場です。

生き残るために、複数の受注先と契約をしていたのですが、下請け故の限界というものを感じております。

そこで、得意の機械加工を用いて、自社独自の新商品を作り売り出そうとしているのですが、なかなか上手くいきません。

新商品のアイデアを出すために、全社員ディスカッション(5名で1グループ)を行うのですが、どのグループもテーマとズレたアイデアしか出してきません。

例えば、ニッチな課題を解決するというテーマでは、なぜかマス市場で考えるべき課題の解決法が出てきたりなど。もちろん、それで使える新商品のアイデアが出るなら使用しますが、そう簡単には出てきません。

私としては、同じテーマで複数の視点から新商品のアイデアを出し、磨き上げていくことで新商品開発のヒントを得ようとしているのですが、出だしで躓いている状況です。

(社員を巻き込むことで、目的意識を統一する意図もあります)

社員がテーマから大きくずれることなく、議題を進めていくのに、何か良い方法はないか、アイデアをいただけないでしょうか?

 

ご相談者へ回答(回答者:新谷 哲)

新商品開発のためのアイデア出し、という話ですが、正直、経営者以外に新商品の開発はできないのではないでしょうか。

社員は、サラリーマンです。新商品のアイデアがポンポン出るのであったら、サラリーマンではなく、経営者をやっているのはないかと思います。

なので、社員から新商品開発のアイデアが出ると考えること自体が間違っているのではないでしょうか。これは日本特有の問題かもしれませんが、サラリーマンは「考えるな、やるべきことをやれ」と言われ続けていました。そのため、考えないことが身についている方々が多いのではないでしょうか?

現在は多少変わってきているかもしれませんが、生まれた時から「アイデアを出せ。考えろ」と言われて続けた人は少ないでしょう。

社員が新商品のアイデアを出すには、入社した時点からアイデアの出し方・アイデアを出す方法を教える必要がございます。

弊社では、最初に「設計」という言葉を言われます。

仕事は全て設計から始まる。目的を立て、ゴールを立て、納期を立て、現状分析をし、ゴールと現状分析の間のギャップを明確にし、その後課題修正をし、その課題の明確化ができた後、課題に対して課題解決策を立案する。

この課題解決策の立案がアイデアを出すという部分になります。アイデアを出して課題解決策を立案したら、それをスケジュール化し、実行していく。ここまでの設計書というのを作れ、というのが私の指示になります。

これをやっていますと、地頭の良い人間ですと1ヶ月、長くとも2年ぐらいでアイデアが出てくるようになります。

新商品のアイデアを出すには、この手順をルール化し、社員達の体に染み込ませる、習慣化させることが先ではないでしょうか。

一番重要なことは、社員達自らアイデアが出る体質改善を地道に行っていくことです。これはもう数か月では出来ません。2年、3年かけて皆が変わり、後から入ってくる社員もそれが当たり前の先輩達を見て、ようやく自分もアイデアを出せるようになります。

もし社員さんからアイデアが出てきて新商品が開発されたらそれこそ素晴らしいことです。褒め称えることだと思いますので、実践いただければなと思います。

 

新谷 哲 WizBiz株式会社 代表取締役社長

1971年 東京生まれ。大学卒業後、東証一部上場のコンサルティング会社に入社。銀行、信用金庫の融資開拓コンサルタントを皮切りに、仙台支店長、東日本事業部長、執行役員を歴任。その後、常務執行役に就任し、経営コンサルティング部門や営業部門、サービス提供部門を統括。

2010年に独立し、WizBiz株式会社を設立。現在、経営者向けネットメディア「WizBiz」を運営。日本国内では、経営者の会員登録数でNo.1のメディアとなっている。また、経営者向けサービス提供としては、ネットだけでなく、リアルの場も力をいれており、年間300回以上のセミナーを開催し、年間4000名を越す経営者が参加。その集客力は、各方面からも注目を集めている。著書に「社長の孤独力」(2019年6月発売。日本経済新聞出版社)がある。

※新谷哲の回答へのご質問・ご相談がある方はご遠慮なくお問い合わせください。

本コーナーで掲載する経営相談は、Podcast「社長に聞く!in WizBiz」で配信中の3分コンサルティング「全社員に新商品のアイデアを出させる方法とは?」を編集したものです。文中に登場する社会環境や企業情報、数字情報、その他の各種事象は、原則、収録当時のものですので、予めご了承ください。

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